• 皆さん、あけましておめでとうございますm(__)m🐄
  
  充実した年末年始を過ごせましたでしょうか？
  
  ちょっとした時間に、
  グループの仲間を知ることができる、
  タレント名鑑を今後も充実させていきたいと思います！
  
  それでは新年1発目！！
  本年もうぃるタレント名鑑を宜しくお願い致します🐄

初回投稿日　2021年1月8日、更新日2024年2月7日

株式会社ウィルグループ

ビジネスデザイン本部　ビジネスデザイン部

部長　

矢野　雄大（やの　ゆうだい）さん

ぜひ最後までお楽しみください！

プロフィール

【出身地】茨城県古河市

【趣味】ダンベルプレスとサイドレイズとサッカー観戦です。

浦和レッズのサポーターをしております。

(小山さんいつもチケットありがとうございます)

ダイエットのつもりで始めたジムでしたが、

１日もランニングすることなく、無事に筋トレしかしていません。

早稲田大学の修士論文によると、

1年間に週2回の筋力トレーニングが継続している人の割合は3.9%だそうです。

野村総研のレポートによると、

日本の超富裕層(純金融資産額が5億円以上)の割合は5.4%だそうです。

筋トレを1年続けることは5億円の資産以上に価値があることなのです。

鍛えた体は5億円の資産ということですね。(ちょっとよくわかりません)

みなさんも、強くたくましい肉体を手に入れて、

well-beingスコアもパンプさせていきましょう。

ちなみにプロテインはマイプロ派です。

ウィルグループの経歴

ウィルグループとの出会いについて

もともと「人の役に立つ仕事がしたい」という漠然とした思いで

父親の背中を追って、かっこいい自衛官を目指していました。

しかし、東日本大震災を機に価値観が変わります。

自衛隊員が本当に必要とされるのは国民が危機に瀕している時だと身をもって体感しました。

自分のやりがいの為に国民の方々の苦難を望むのはなんか違うな、、、と思い改め、

日頃から人にポジティブな影響を与えられる民間企業で働くことを決めました。

このような経緯もあり、

『個と組織をポジティブに変革する』というミッションに強く共感したことと、

年齢に関係なく大きな裁量を持たせてくれる可能性が高いことが決め手となって、

ウィルグループへの入社をしました。

現在の仕事／役割

ウィルグループが新規事業を通して事業・組織の両面で成長していく舵取りを任せていただいています。

まず、事業の面においては主に3つの役割を担当しています。

1つ目は新規事業開発戦略の策定です。

事業開発を行う業界や、様々な事業案を育てる方法などを決定しています。

２つ目は事業開発活動です。

私自身も事業開発を行うためにいちプレイヤーとして事業案を推進しています。

３つ目は「社内ビジネスコンテスト」の運営です。

「Raise」という社内ビジネスコンテストの全体設計や予算管理に関わっていたり、

事業開発経験者として一部の事業案に対してインキュベーション・アクセラレーション支援を行っています。

次に、組織の面においては主に２つの役割を担当しています。

１つ目はビジネスデザイン本部の評価制度の設計です。

事業開発人材は市場価値も高く、流動性も高い職種です。

そんな人材が「この会社で新規事業を立ち上げたい」と思ってもらえるような制度や働き方を取り入れたり、報酬に反映するなどしています。

2つ目は事業開発チームのチーム編成です。

ビジネスデザイン本部では常に2～3人を1チームとして、3～5チームが事業開発に調整しています。

優れたアイデアとスピード感と両立するには、チームとなるメンバーの相性や強みも大きく関わってくるため意図的にチームの組み替え等などを実施しています。

「私のMAKE2030」について

私のMAKE2030は「新規事業を起点とした、事業と人のエコシステムを創り上げること」です。

会社として新規事業に取り組む目的は、新規事業を立ち上げることが目的ではなく、企業成長を継続的にさていくことが目的になります。

そのために、新規事業を通して参入市場や提供サービスを見極め、次期M&Aの意思決定に活用することも可能です。

また、新規事業開発におけるプロセスには企業活動のすべてが凝縮されているといっても過言ではありません。

そういった経験を得た人材がずっと新規事業をし続けるキャリアだけではなく、独立して事業を立ち上げて、

より魅力的な事業に成長させてまたウィルグループにジョインしたり、別部門の事業部長になったり、M&A先に出向してPMIに従事することもできます。

今挙げたように、新規事業を行うということは沢山の数えきれない可能性が事業にも人にももたらされる、ということです。

より大きく言えば、日本企業とその従業員がこの可能性を得られれば、日本全体が今よりもっと可能性に満ちた国になるはずです。

私はこれらの可能性を誰もが享受できる環境を日本社会に実装したいと考えています。